BTSの契約満了は4年後、再契約が今後の会社の発展のカギ
BigHitエンターテイメントが「KOSPI（韓国総合株価指数）」への上場作業を進めている中、主力アーティストである、防弾少年団（BTS）の入隊や、再契約への注目度が高まっていることで、BigHit側が「証券申告書」内で、BTSの今後について言及していることが明らかになりました。
BigHit側は昨日（2日）、有価証券市場上場のために提出した「証券申告書」内で
BTSは1992年～1997年生まれの、現役入隊対象メンバーで構成されており、この中で、出生年度が最も早い、キム・ソクジンは2021年末日までに、兵役法により入隊延期が可能だと判断している。
続けて、BigHit側はBTSメンバーらと、早期の再契約を結んだ内情について
売上偏重のリスクを減殺するため、最初の専属契約が満了する以前の、2018年の段階でBTSメンバーらと、早期の再契約を締結し、これにより、2024年末までBTSと契約期間を延長した。
また、不測の事態に対する対応として
軍入隊、疾病、事故などにより、アーティストが活動中断を負うリスクに備えるため、MD（グッズなど）および、ライセンシングの売上、映像コンテンツの売上など、アーティストが直接活動を伴わなくても、間接的な参加型の売上比重を持続的に拡大しており、軍入隊などにより、主要アーティストの予定された空白期間に対する、売上減少リスクを最小化するため、アルバム、映像などのコンテンツの事前収録や制作、活動可能メンバーを通じた、弾力的なアーティストの運用など、多方面の事業的検討を行っている。
と説明、この内容は、メンバーの入隊が始まった場合でも
活動可能なメンバーにより、その時の状況に応じて、柔軟にアーティストの運用を行うことを示し、ソロ活動やユニット活動を念頭に置いた計画と見られている。
2024年のBTSの契約満了後について
BTSと最初の専属契約が満了する前の2018年に早期再契約を締結し、これにより2024年末までBTSとの契約期間を延長するなど、主要アーティストに対する契約の安定性を確保している。
弊社は今後も戦略的判断に基づき、主要アーティストとの再契約を検討する予定だが、それにもかかわらず、所属産業の特性上、今後の再契約の失敗により、所属アーティストがライバル会社に移籍したり、契約期間中に契約紛争が発生する可能性は完全に排除できない。
と、主要アーティストである、BTSとの再契約を4年後に控え、この契約が失敗に終わった場合、また、4年の間に、専属契約上の紛争に発展した場合
会社の財務状況や経営成果に否定的な影響を及ぼしかねない。
と、見解を示しています。
