BTS「買い占め疑惑」HYBEの対応にファンから不満の声

HYBEと傘下レーベル「ADOR」との騒動が、BTSにまで飛び火する事態へと発展しています。

BTSには最近、メンバーの母校と特定の宗教団体との関連疑惑に続き、今度は、過去にチャートを上昇させるためアルバムや音源を大量に購入する「買い占め疑惑」が指摘されたことがありましたが、その騒動が再燃しています。

所属レーベルのBigHitミュージック側は

最近、BTSの名誉を毀損し、陰湿に攻撃しようとする組織的な動きが多数感知された。

また、アーティストに向けられた悪意ある誹謗とデマの造成、虚偽事実の流布、無分別な侮辱、嘲弄の度を超えている。

と、その「悪意あるデマ」について、具体的な釈明や反論がないことにファンからは

時間が経てば経つほどデマはさらに大きくなる。なぜ口を固く閉ざしているのか？

早く収拾して欲しい。自分たちの会社内部で起こったことなのに、HYBEは何も対応していない。

と不満の声が集まっています。

2017年の判決文が注目され「BTS買い占め疑惑」が再燃

現在、注目されている「買い占め疑惑」について、その根拠となっているのは、2017年8月にソウル中央地裁が出した判決文となっています。

（ソウル中央地裁）自身がマーケティング業務を遂行していた芸能事務所に「不法マーケティングを暴露する」と脅迫した協力業者代表のA氏に対し、共同恐喝疑惑で懲役1年を宣告（2審では原審が破棄され罰金300万ウォン）

判決文によると、A氏はHYBEの前身である「BigHitエンターテインメント」の社員B氏と財務会計チーム長C氏に

所属芸能人の不法マーケティングに対する資料をすべて持っている。

3億3000万ウォンを送ってくれれば、関連情報はすべて破棄する。

お金を支払わなければ、関連資料を報道機関とSNSに流布する。

との脅迫メールを送り、あたかも自身も同じ内容で脅迫を受けたかのように被害者たちを脅しました。

その結果、B氏は2017年1月～2月に計8回にわたって5700万ウォンをA氏に送金しています。

裁判所がはっきり「不法なマーケティング行為」

今回、注目されているのは、この事件において裁判所が

BigHitエンターテインメントとA氏が実行したマーケティング行為を「不法なマーケティング」「買い占めマーケティング」と表している点で、さらに裁判所は

BigHitエンターテインメントが「不法なマーケティング行為」により、A氏に脅迫の口実を提供した。

とはっきり明示していることが問題となっています。

犯人の一方的な主張？ではなぜお金を払った？

BigHit側はあくまで

犯人の恐喝と脅迫で言及された不適切なマーケティング活動は犯人の一方的な主張であり、便法マーケティングは通常のオンラインバイラルマーケティング（口コミ）を意味する。

と説明していますが

7年前の判決文が再注目されたことで、改めて今回、文化体育観光部（文体部）には苦情と調査依頼が集まり、傘下機関の音源に関する申告窓口を運営する「韓国コンテンツ振興院：KOCCA）」に移管される予定となりました。

BTSをめぐる「買い占め疑惑」に対し「調査して欲しい」との苦情が寄せられたことで、関連機関に移管され、調査が進められる予定となった。

さらに、BTSに授与された「文化体育観光部長官表彰」についても「取り消して欲しい」という追加の嘆願まで受け付けられた状況

今後、KOCCAが事実関係を確認した後、問題が提起されたBigHitミュージック（HYBE）に答弁書を要求し、時には文化体育観光部を通じて捜査機関などの協力要請を受け、綿密に調べる計画と明かしています。

なお、BigHit側は不法行為を否定しているものの、A氏は「不法マーケティングをした可能性を排除できなかったからこそ、（脅迫を受けて）送金せざるをえない結果に至った」と明かしています。